★収益の80%は資産配分で決まるといわれている。日本株、国内債券、外国債券、外国株、保険、預金などに「適度」に配分することで、リスクを分散し、「適度」なリターンをあげることができる分散投資機能であった。リーマンショック後の金融恐慌では分散投資は有効ではなかったのか?この疑問を検証している記事は、日経新聞10月5日号「点検マネーの常識」、日経ヴェリタス82号にある。執筆は同じ同紙の編集委員の田村正之氏であった。
★結論は、「過去の危機時に主要4資産(日本株、日本債券、外国株、外国債券)に均等投資していれば、下落率は比較的緩やかにとどめることができた」という1点にあるようだが、同紙にある検証記事には幾つか個人投資家にとって参考になるアドバイスがある。
★資産構成を280のパターンに分け、「それぞれ期待リターンとリスクがどう変化するか筆者が試算してみた」というだけあって、けっこう根性を入れた検証記事になっている。
★効率的運用を想定できる資産配分のリスクとリターンの相関曲線である「有効フロンティア」上に、「適度」にドッキングできる資産配分の例をあげながら、記者田村氏は資産配分の妙味をあげている。
(1)「慎重運用型(国内債券70%、日本株・外国債券・外国株は各10%)」は、「外国債券だけを100%持つのに比べ、リターンは余り変わらないが、リスクは大きく減らせる」
(2)「4資産均等運用型(4資産とも25%ずつ)」は、「4%台半ば程度のリターンを目指しながらリスクをなるべく抑えたい人」向き。
(3)「積極運用型(日本株と外国株35%ずつ、日本株と国内債券15%ずつ)」は、5%近いリターンであるが、「日本株大好き型(日本株70%、国内債券・外国債券・外国株は各10%)に比べ、「リターンはあまり変わらないが、リスクはかなり抑えられる」。
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