なぜ、リストラ察知で医者に行ったのか？
ここからは、筆者の類推をまじえたご提案である。

１．会社の退職、早期退職を察知して、まず、行くのは病院というのは、勤め人の常識である。在職中の健康保険は、会社員にとってはありがたい制度である。現在の日本の健康保険制度は、診療目的なら、徹底的に検査をしてくれる。

２．もちろん、自己負担３割であるが、外来、入院でも被保険者、被扶養者ともに1人１か月の自己負担限度額は所得に応じて、高額療養費として還付される。

※参考までに政府管掌健康保険の高額療養費の自己負担限度額（社保庁HPより引用）
【７０歳未満の方　医療費の自己負担限度額（１か月あたり）】
①上位所得者（標準報酬月額５３万円以上）
150,000 円＋（総医療費－500,000 円）〈83,400 円〉×１％
②一般 80,100 円＋（総医療費－267,000 円）〈44,400 円〉×１％
③低所得者（住民税非課税世帯）35,400 円〈24,600 円〉
※〈〉内の金額は、多数該当の場合の限度額。

加入している健康保険組合によっては、上記よりもさらに自己負担額の限度額を引き下げ、結果、自己負担は、医療費の１割にもみたないといったところもある。
ただし、高額療養費の還付対象には、差額ベッドや個室料などは除外される。

３．退職までに病気を完治できなくとも、田中さんのように、自らの病に向き合い、治療体制をつくるのは、健康自己管理の基本である。
できるなら、家の近くに主治医をもつことが賢明である。長期戦にそなえるには、ご近所の医院が交通費と時間のコストパフォーマンスである。主治医選択の条件は、往診してくれるお医者さんがいい。どうしても寝込んだとき、往診してくれお医者さんはどんなに心強いことか。良いお医者さんを捜すには、医者のハシゴを捜すのが一番である。
なお、在職中に歯医者に行くこともお勧めする。中高年者で失業すると、必ず歯ががたがたになっている人を見かける。

４．会社退職後、ハローワークに通いつめる求職活動中は、国民健康保険か２年間の任意継続被保険者かの選択になる。ここで、事前に保険料額を比較することをお勧めする。在職していた会社の健康保険が政府管掌であれば、保険料上限は介護保険料を含めて月約２万７０００円、年３２万４０００円。
（任意継続期間中の保険料は一括払いという方法もある。しかし、途中で転職した場合、納めた保険料を返還してくれない健康保険組合もあるので、事前に確認が必要）
国民健康保険は住まいのある市区町村によってちがう。退職翌年は前年の所得をもとに計算される。上限年５３万円ということもあるので、これも事前に調べておきたい。

５．会社の倒産、解雇、失業となると、我が身や家族の健康はおかまいなしとなる。しかし、人間、身体が資本というのが勤め人の最後のよりどころでもある。
田中さんに感心したのは、失業中でも、近所の公共施設のアスレチックセンターで汗を流していた姿であった。銭湯の中でも、ストレッチしているところは、かなりの健康オタクと見うけた。やはり、「六病息災」の心意気は真剣である。