★１０月１４日はほんの少し幸福な気分を味わった人もいただろう。日経平均株価は前週末比で１１７１.１４円高、９４４７．５７円、１４.１５％の上昇。１３日のニューヨーク株式市場、ダウ工業３０種平均は、前週末比９３６.42ドル高の９３８７.６１ドルとなる。アジア、ロシア、欧州の証券市場も軒並み、急上昇。米欧政府の金融機関への公的資金注入を「危機の回避」と好感したのか、世界の投資家はまったく楽天家ぞろいなのだろう。
この時期、機関投資家と呼ばれる金融機関や年金基金が大口の買い手とは思えない。朝日新聞１０月１５日号に米欧政府の公的資金注入後の効果を取材している。そのなかで金融機関のエコノミスト５人に、「日経平均株価の底値とその時期」の見込みを紹介している。
・クレディー･スイス証券（白川浩道氏）＝７８００円（２００９年終わり）
・野村證券金融経済研究所（木内登英氏）＝７８００円（年内いっっぱい）
・ニッセイ基礎研究所（矢島康次氏）＝８１１５円（先週末）
・みずほ証券（上野泰也氏）＝８１１５円（先週末）
・大和総研（熊谷亮丸氏）＝８２００円（０９年１月～３月）
日本の金融機関のエコノミストからして、米欧の金融機関への公的資金注入の即効性に懐疑的であることを言い当てている。
ならば、１３日から１４日、世界の株式市場で買い漁った投資家の多くが個人の投資家なのか？しばらくは、市場の主役を見きわめて行きたい。
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