★現在の中堅４０代から５０代前半世代、傾向と特徴を実際に遭遇している幾つかの実像から、平均的像を抽出しておこう。

１．比較的高学歴・晩婚という人多く、子供が２２歳辺りで育ちあがる時、６２歳から６５歳ということになり、定年後の無年金時代に子供の教育費がピークとなる。

２．住宅取得が３０代後半から４０代前半、ほとんどが３０年完済といった住宅ローンを組んでいる。多くが完済年齢６５歳から７０歳前後。しかも、５年固定金利から１０年固定金利ということもあり、金利上昇モードに変転していく今後、返済額は急激に増大するリスクを抱えている。しかも、計画的な繰上げ返済計画をもっていない。借入をした時に高額賞与をえているケースの場合、賞与時返済額のウエートが高く、５５歳辺りからの賞与減少、または賞与ゼロを想定していない。

３．「労働力人口は、２００６年の６６５７万人から、２０１２年に６４２６万人、２０１７年に６２１７万人、２０３０年には５５８４万人に減少すると見込まれる」（厚労省２００４年推計）というように、労働力減少は目に見えるものとなってくる。
しかし、今後の日本の２０年先の雇用環境は不透明である。確実なことは、製造業の海外移転はさらに進むこと。労働力の７０％を占める国内サービス業では外国人労働者の「移民的雇用」が一層浸透すること。
従って、今４５歳の人が６０歳を迎える頃、「本当に企業が求める技能」とマッチングするような「労働力商品」としての価値を進化しつづけていけるのか？また、永く勤めてくれたことへの福利厚生としての継続雇用を企業が準備できるのか？極めて怪しい。

４．６０歳から６５歳まで公的年金は無年金となる世代を支えてくれるのは、企業年金と個人金融資産となる。前期６０台の生計費１５００万円、後期６０台からの予備資金として１５００万円、合計３０００万円。この程度の資金が長寿クライシスへの対応資金となる。
しかし、残念ながら、多くの中堅４０代から５０代の今後の資金積上げは、後１０００万円ぐらいが不足しているのが現状。子供２人、住宅ローン残が２０００万円といった世帯だと、ほとんどが６０歳定年で預貯金２００から５００万円程度ということになる。
インフレ経済に変転しつつある時代、この程度の預貯金はあっと言う間に露となる。しかし、年に一回の家族海外バカンスなどをまだ続けている。

５．６５歳から夫婦の年金で月額２３万円と想定しているとかなり「ヤバイ年金」であることを想定していない。彼らが６０歳を迎える２０２３年前後まで「年金マクロ経済スライド」という逓減調整が発動されると、現在の年金時価は約１５％程度縮小する。

さて、こうした「夢」も「希望」もない未来の素描をすると、中堅４０台から５０代前半世代は暗い未来しかないようだ。しかし、１点、将来を確実にできるポジティブな利点を持っているのも彼らだ。それは、まだ、未来の生活に備える時間を十分持っていることにある。